お客様の声

素養・スキルの可視化により、若手の抜擢・タレント活用が進み、効率的な育成施策や配属活用を実施。

パーソルテンプスタッフ株式会社

業種 人材サービス業
従業員数 54,760名(連結 2021年3月31日現在)
用途 DX人材育成

DX人材育成に取り組んでいる背景は?

人間の生活の場そのものがデジタル世界にシフトしていくことは明白です。人材派遣業界においてもデジタルやテクノロジーの利活用によりパーソナライズの進化、顧客価値向上や業務プロセスの改善を加速度的に進めていきたいと考えており、当社でもDX人材育成に取り組んでいます。

これまでの人材育成に対する課題感(社内施策、外部施策双方の面から)

デジタル活用を推進するために必要なスキル要素の理解・納得がまだまだ足りないと感じています。
また、デジタル人材の採用を強化するためには、新たな制度や仕組みなどの整備が必要だとも考えています。

エクサウィザーズと出会うきっかけは?

数年前から基幹システムを入れ替える大きなプロジェクトを走らせており、徐々にIT人材が増え始めました。
そんな中で当時流行っていたビッグデータを取り扱う話とセットで、AIの利活用をしていく必要性も感じており、様々なベンダーさんをリサーチする中でたまたまエクサウィザーズさんと出会いました。そこから色々なプロジェクトが走ったり、業務資本提携の話があり、取り組みの幅が広がっていきました。

なぜexaBase DXアセスメント&ラーニングの受講を決めたのですか?

DXを進めていくうえで大切なのは、既存事業の理解とデジタル・テクノロジーの理解に加えて、既成概念にとらわれず変革を推進していく力だと考えています。既存事業における価値の最大化をDXにより実現するためには、外部人材の活用だけでなく、既存社員のデジタル・テクノロジーのスキル強化が大切だと考え受講を決めました。

exa Base DXアセスメント&ラーニングの良さは何ですか?

大きく3つあります。「若手のポテンシャルを見抜く」ことと、「中間層が、学んで成長していく過程を見れる」こと、「個人ごとの育成テーマの優先順位づけを行うことができる」ことです。

今いる社員のDXによるイノベーション実現のための「素養」「スキル」が可視化されたことにより、効率的かつ効果的な育成施策や配属活用を実施できています。
よって、網羅的にメンバーみんながアセスメントを受け続けることと、受けた結果から何を勉強していくかの計画を策定することはしばらく継続しようと決めています。

世の中には、段取り良く物事を進めるためのフレームワークや、ビジネスやマーケティング関連の勉強題材は多く溢れていますが、無いものもあります。例えばプロダクトマネジメントを未経験の者が学ぶ教材は少なかったりします。それが貴社の「exaBase DXアセスメント&ラーニング」にはあります。

プロダクトマネジメントのスキルを習得するには、例えばITのベンチャー企業に入りプロダクトを磨く経験を積めば可能ですが、転職せずに学ぶ手段はあまりありません。
そういったときにexaBase DXアセスメント&ラーニングは非常に役に立ちました。

exaBase DXアセスメント&ラーニングについて具体的なエピソードを教えてください。

大きく2つあります。
1つ目は、「デジタルイノベーターアセスメント(DIA)」を受検してもらうことで、メンバーの適正が可視化されるため業務内容に対して適正の高い人材を見つけることができました。
DIAの受検結果からプロジェクトへのアサインメントをし、その結果非常に活躍しています。
適正をわかった上でアサイメントができたことは良かったです。

2つ目は、スキルだけでなく意欲が測定できる点です。
ある社員のDIAの結果からその方は業務時間外でも勉強をしたいくらい成長意欲が高いことがわかったため、eラーニングを使って勉強する環境を整えました。その結果、本人のモチベーションもとても上がり、実際に実務的なスキルも身についていきました。

こういった、自分のものさしで見ていては気づかないことに気づくことができました。また受検結果のレポートを見ながらメンバーと話すことで新しい気づきも見つかるなど、とてもありがたいです。

今後DX人材育成を行うことでなにを実現していきたいか

人材派遣業界における「顧客価値」、「従業員価値」の向上を実現していきたいと考えています。

エクサウィザーズと一緒に仕事をしていて感じることと、メッセージを教えてください。

エクサウィザーズの社員さんと話していると非常に多様性に富んでいて、色んなタレントが集まっている組織だと思います。これだけ多様でレベルの高い組織ですのでいつか一緒に面白いプロジェクトをする日が楽しみです。

DX人材育成にとどまらず、全社的な経営戦略・DX戦略策定の支援や、組織戦略においても採用戦略まで網羅し、経営をも巻き込んだDX変革を伴走するパートナー的役割に期待しています。