DXリテラシーとは｜DXリテラシー標準の概要や人材育成の方法を解説

DX人材の育成が急務となるなか、企業は個々の人材のDXリテラシーを高める施策を講じなくてはなりません。そのためにはDX人材育成の指針として定められた、DXリテラシー標準を正しく理解し教育カリキュラムに落とし込む必要があります。

この記事はDXリテラシー標準の全体像と、自社人材のDXリテラシーを高める方法について解説します。

＜この記事の要約＞

DXリテラシーとは「DXの定義を理解し、変革に必要な知識・能力を身につける力」
社会や技術の変化が激化する中、DXを推進するためには、技術理解にとどまらず、変化対応力や課題解決力などの複合的な能力が必要となる。

活用の背景は「全社員がDXに主体的に関われる組織づくりのため」になる
DXを担う人材が不足する一方、現状では個別のスキル把握が難しく、DXリテラシーを全社で共有することで、育成や役割分担の土台を整備できる。

育成方法は「Why／What／Howの理解とマインド醸成の組み合わせ」になる
DXの目的・背景（Why）、データや技術理解（What）、活用手法（How）を学び、共感や柔軟性といったマインドを育てる教育が、効果的なDXリテラシー獲得につながる。

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DX推進にはDXリテラシーの向上が欠かせない

DXリテラシーという言葉をよく耳にしますが、その定義が曖昧なままでは自社のDXは進みません。DXリテラシーは、所属する全ての人材に求められるもので、DX人材育成の基礎をなすものです。

DXを推進するには会社として適切な教育を行い、全ての人材のDXリテラシーを高める取り組みが不可欠です。ここでは、DXやDXリテラシーの定義、混同されやすいITリテラシーとの違いを整理します。

そもそもDXとは

経済産業省はDXを以下のように定義しています。

『企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。』

出典：『デジタルガバナンス・コード3.0』経済産業省　2024年9月19日

DXは単なるデジタルやデータの活用による利便性の向上にとどまりません。データやデジタル技術の活用を進め、ビジネスモデルや組織文化・風土にまで変革をもたらすものです。

DXの取り組みが多くの企業で進められるなか、所属する人材のDXに対する関心や意識の低さが課題となっている側面があります。こうした状況を改善するためには、個々の人材のDXリテラシーを高めることが欠かせません。

DXリテラシーとは

DXリテラシーとは、DXの定義を正しく理解し、推進していくための知識やスキルを指します。DXを推進していくために必要な共通認識とも言い換えられるでしょう。

経済産業省の「DXリテラシー標準」には「策定のねらい」として、以下の文言が記載されています。

『働き手一人ひとりが「DXリテラシー」を身につけることで、DXを自分事ととらえ、変革に向けて行動できるようになる』

出典：『デジタルスキル標準　ver.2.0』独立行政法人情報処理推進機構　経済産業省　2026年4月

DXを進めていくためには、全ての人材がDXを「自分事」ととらえる意識を持たなくてはなりません。産業や職種、担当する業務内容に関わらず、あらゆるビジネスパーソンが持つべき知識やスキルとしてDXリテラシーが定義されているのです。

ITリテラシーとDXリテラシーの違い

DXリテラシーと混同されがちな用語に「ITリテラシー」があります。ITリテラシーとは、デジタル技術そのものに対する理解と、それを活用する能力のことです。

対してDXリテラシーは、組織やビジネスの変革にまで踏み込んだ概念です。ITへの理解と活用技術に加え、それが組織やビジネスに変革をもたらすことを理解したうえで、活用する能力を指します。

DXリテラシーの向上が求められる背景

市場における競争優位性を確保するために、DX推進は欠かせない経営課題と認識するなか、様々な阻害要因があり思うように進まない現状があります。

こうした阻害要因を取り除くには、所属する人材のDXリテラシーを向上させ、意識の底上げを図る必要があるのです。

DX推進の遅れに対する懸念

2018年9月に経済産業省より発表された『DXレポート』では、いわゆる「2025年の崖」と称される経済損失への懸念が示唆されました。複雑化・ブラックボックス化した既存システムの改善が進まない場合、2025年以降、最大12兆円の経済損失が生じる可能性があるとされてきました。2025年を過ぎた現在も、レガシーシステムの刷新と生成AIの活用の遅れは、多くの日本企業の競争力をめぐる課題として残っています。

経済産業省の『DXレポート2.1』では、ユーザー企業（システムを利用する企業）とベンダー企業（システムの開発を請け負う企業）の関係性に対する危機感を示しました。

ユーザー企業はベンダー企業を競合させ、ITに関するコスト削減を図りたいと考えます。そのためベンダー企業は、予算に応じた低リスクな施策を提供するにとどまり、双方で低水準なDXしか進まなくなってしまいます。

こうしたジレンマから、国内で高度なDXが進まず「デジタル競争の敗者」になってしまう恐れがあるとの危機感を示唆しています。

参考：『DXレポート 2.1』経済産業省 2021年8月31日

DXの担い手となる人材の不足

DXリテラシー向上が求められるもう一つの背景に、DXの担い手となる人材の不足が挙げられます。

IPAが2025年6月に公表した『DX動向2025』では、日本はアメリカ・ドイツと比較してDXを推進する人材の量の確保が著しく進んでいない現状が示されています。

【DXを推進する人材の「量」の確保（2024年度・日米独）】

出典：『DX動向2025』独立行政法人情報処理推進機構　2025年6月26日

2024年度の調査では、DXを推進する人材が不足していると回答した日本企業は85.1％にのぼり、米国の23.8％やドイツの44.6％と比べて突出して高い水準にあります。日本の不足割合は2022年度の83.5％、2023年度の85.7％からほぼ横ばいで、人材不足の状況は改善していません。

人材の不足は育成環境の弱さとも結びついています。IPAの『AI時代のデジタル人材育成』では、OJTや自己啓発の実施割合が日本は調査対象国の中で最も低いと指摘されています。さらにIMDの『世界デジタル競争力ランキング2024』において、日本の「人材」に関する評価はG7構成国で最下位、67か国・地域中51位にとどまり、DX人材の確保と育成が国際的にみても大きな課題であることが示されています。

出典：『AI時代のデジタル人材育成』独立行政法人情報処理推進機構　2025年9月

このままDX人材の確保・育成が進まなければ、日本企業の多くが競争力を失ってしまう可能性も考えられるでしょう。そのため、DX人材を育成するために、人材のDXリテラシー向上への取り組みが重要な課題として挙げられています。

日本におけるDX人材不足の現状と解決策が知りたい方は、「DX人材不足の要因から紐解く、DX人材を確保するための6つの対処法！」の記事でも詳しく解説していますので、ぜひお読みください。

DXリテラシーはAX時代の前提になる

生成AIの急速な普及により、企業に求められる素養はDX（デジタルトランスフォーメーション）からAX（AIトランスフォーメーション）へと広がりつつあります。経済産業省とIPAが2026年4月に公表したデジタルスキル標準ver.2.0も、AI活用を前提にデータマネジメント類型を新設し、人材類型を問わない共通スキルにAI実装・運用やAIガバナンスを加えました。DXリテラシーは、AIを使いこなして変化に対応するための土台として、これまで以上に重要性を増しています。

2026年はAIエージェント実用化の年

生成AIの活用は、指示に対して文章や画像を生成する一問一答型の使い方から、目標を与えると一連のタスクを自律的に判断して実行するAIエージェントへと広がりつつあります。2025年がAIエージェントの登場した年だとすれば、2026年はその実用化が本格的に進む年と位置づけられます。こうした環境では、AIに何を任せ、人がどこで判断するのかを見極める力が、DXリテラシーの中核になります。

人とAIが協働する前提で人に求められる力が変わる

AIが得意とするのは、大量の情報処理や文章・コードの生成、繰り返し作業の自動化です。一方で、目標を設定し、良し悪しを判断して責任を持って意思決定する役割や、相手の状況に寄り添う対人コミュニケーションは、引き続き人が担う領域として残ります。人とAIが役割を分担して協働する前提に立つと、DXリテラシーはツールの操作知識にとどまらず、AIの出力を吟味し自社の課題に結びつけて活かす判断力までを含むものへと捉え直されます。

経済産業省が定めるデジタルスキル標準とは

国内企業のDX推進の遅れ、その根本の原因の一つであるDX人材の不足を解消するには、個々の人材のDXに関する意識の底上げが欠かせない要素となります。

そこで、各企業がDXを推進していくためのガイドラインとして発表されたのが「デジタルスキル標準」です。

経済産業省では、デジタルスキル標準とともに、「デジタルガバナンスコード」を制定しています。「経済産業省のデジタルガバナンスコード（旧・DX推進ガイドライン）とは」の記事で詳しく解説していますので、こちらも参考にしてみてください。

デジタルスキル標準が策定された背景

デジタルスキル標準が策定された背景には、以下2つのことが背景にあります。

• 日本企業におけるDX推進重要性の高まり
• DX推進における人材の重要性

日本企業におけるDX推進重要性の高まり

データやデジタル技術の活用が進化することにより産業構造が大きく変化するなか、競争優位性を確保するには、各企業におけるDX推進の重要性はますます高くなっています。しかし、多くの日本企業は後れを取っているのが現状です。

こうした現状を打開するために、各企業が取り組むべき施策のガイドラインとしてデジタルスキル標準が策定されました。

DX推進における人材の重要性

日本企業においてDXが進まない原因の一つが、DXの素養や専門知識を持った人材が育たないことです。企業がDXを実現するためには、実際にDXを推進する専門人材が欠かせません。

そして専門人材がDXを進めていくには、組織全体でDXに対する受容性を高める必要があります。経営層をはじめ組織に所属する人材の全てが、それぞれの立場でDXに理解と関心を持たなくてはなりません。

デジタルスキル標準は、このような人材の重要性を踏まえ、個人の学習や企業の人材確保・育成指針のガイドラインとして策定されました。

デジタルスキル標準の構成

デジタルスキル標準は、大きく2つのパートから構成されます。

 

 

まず、経営層をはじめとした全てのビジネスパーソンが身につけるべき素養として「DXリテラシー標準」が策定されています。その土台のもとに、実際にDXを推進する人材類型の役割や、それぞれが持つべきスキルの定義として「DX推進スキル標準」が設定されています。

DX人材を育成を行う場合は、このデジタルスキル標準に記載された内容をもとに教育施策を組み立てることが求められます。

デジタルスキル標準についてさらに詳しく知りたい方は、「デジタルスキル標準」ガイド。DXリテラシー標準とDX推進スキル標準を活用して人材育成を成功させる方法」の記事でも詳しく解説しています。

デジタルリテラシー標準の概要

DX推進には、全ての人材を対象に根幹となるDXリテラシーを向上させることが欠かせません。そのための学習ガイドラインとなるのが、DXリテラシー標準です。

 

 

「標準策定のねらい」にもある通り、DX推進には全てのビジネスパーソンがDXに対し当事者意識を持ち、変革に向けて行動することが欠かせません。そのために必要な教育の指針となるのがDXリテラシー標準であり、細かく定められた学習項目を学ぶことで、体系的にDXリテラシーを身につけられるようになっています。

DXリテラシーが向上した組織の人材イメージ

DXリテラシーが向上した組織の人材をイメージしてみましょう。「DXリテラシー標準策定のねらい」にあるような「ビジネスパーソン一人ひとりがDXに関するリテラシーを身につけることで、DXを自分事ととらえ、変革に向けて行動できるようになった」組織のイメージです。

【DXリテラシーを身につけた人材イメージ】

出典：『デジタルスキル標準　ver.2.0』独立行政法人情報処理推進機構　経済産業省　2026年4月

経営者から新入社員まで、それぞれの立場でDXに対する意識が高まったり、会社が目指すべき具体的な方向性が明確になっていることが分かります。

DX推進は職種や立場も異なる社員に対して、その必要性や方向性が浸透しなければ、成果につながらない取り組みになることも少なくありません。DXリテラシーの標準で提示するように、なぜ取り組むのか、何を求めるのか、どのようなマインド・スタンスを人材に持って欲しいのかを明確にし、推進や浸透に取り組む必要があります。

DXリテラシーの向上により、企業の成長や投資家からの注目度アップが見込まれます。これらの企業（DX銘柄選定企業）にどのような価値が生まれるのかを知りたい方は、「2024年度のDX銘柄選定企業とは？選定されるメリットや今後の展望を解説」をご覧ください。

DXリテラシー標準の活用で期待される学びの効果

DXリテラシー標準を活用することで、各人材がより効果的にDX、DX推進について理解を深めることができます。それによって得られる学びの効果は、個人から企業・組織単位に波及し、相乗効果が生まれDX推進がより加速するのです。具体的にどのような効果が期待できるのか解説します。

個人に対する学びの効果

DXリテラシー標準に沿って学ぶことで、個人レベルでDXへの関心が高まる効果が期待できます。世の中で起きているDXや最新のデジタル技術の話題に、高い感度で接するようになり、DXリテラシー標準の内容を身につけていくでしょう。

関心が高まることにより、日々生まれる新しい技術や言葉に対しても自分で調べるようになります。DXリテラシー標準で扱っていない内容も含め、知識を蓄積させていくのです。

企業・組織に対する学びの効果

企業・組織全体で見た学びの効果は、DXリテラシーを身につけた人材が増えることで、DXを進めやすい環境ができあがることです。

経営層は自社のDXの方向性を社員に対し明確に示せるようになります。個々の業務に精通する管理職クラスがDXへのアンテナを広げれば、新たなDXの可能性を発見したり、DXを推進する人材との協働が進みDXが進みやすくなるでしょう。

あらゆる職種・階層の人材がDXリテラシーを身につければ、DX推進にともなう変化に対しても適応力を発揮してくれます。このように組織全体にDXリテラシーが浸透することにより、DXが進めやすい環境が構築され、取り組みが加速するのです。

参考：『デジタルスキル標準　ver.2.0』独立行政法人情報処理推進機構　経済産業省　2026年4月

 

誰に何をどこまで育てるかを可視化から決めたいなら

DX人材の育成は、誰にどのスキルが不足しているかを測るところから始まります。感覚に頼った育成では、施策が部分最適に陥りがちです。本資料では、社員のレベルを可視化するアセスメントの活用と、その結果を育成設計につなげる進め方を整理しています。

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DXリテラシー標準の学習項目

DXリテラシー標準の学習項目は、大きく4つのパートで構成されています。まず、DXにより新たな価値を生み出すための「マインド・スタンス」が土台としてあり、その上に「Why（理由）」「What（手段）」「How（実行）」の3つの項目が設定されています。それぞれの項目に「学習のゴール」が定められ、これはDXリテラシーを身につけた状態が定義されたものです。

それぞれの項目の学習のゴールや項目、内容を以下で紹介します。

なお、デジタルスキル標準ver.2.0では、全てのビジネスパーソンに求められる素養として「デザインマネジメント実践」が新たに加えられ、関係者の連携・共創をデザインの観点から促す力が重視されています。生成AIに関する知識やスキルについては、ver.1.1の段階でWhy・What・Howの各項目とマインド・スタンスに反映されています。

マインド・スタンス

マインド・スタンスは「社会変化の中で新たな価値を生み出すために必要なマインド・スタンスを知り、自身の行動を振り返ることができる」を学習のゴールとして、以下の7項目で構成されます。

【マインド・スタンスの学習項目】

出典：『デジタルスキル標準　ver.2.0』独立行政法人情報処理推進機構　経済産業省　2026年4月

Why DXの背景

Whyは「人々が重視する価値や社会・経済の環境がどのように変化しているか知っており、DXの重要性を理解している」を学習のゴールとし、以下3つの項目で構成されます。

【Why　DXの背景の学習項目】

出典：『デジタルスキル標準　ver.2.0』独立行政法人情報処理推進機構　経済産業省　2026年4月

What　DXで活用されるデータ・技術

Whatは「DX推進の手段としてのデータやデジタル技術に関する最新の情報を知ったうえで、その発展の背景への知識を深めることができる」を学習のゴールとして、8つの項目で構成されています。

【What　DXで活用されるデータ・技術の学習項目】

出典：『デジタルスキル標準　ver.2.0』独立行政法人情報処理推進機構　経済産業省　2026年4月

How　データ・技術の利活用

Howは「データ・デジタル技術の活用事例を理解し、その実現のための基本的なツールの利用方法を身につけたうえで、留意点などを踏まえて実際に業務で利用できる」を学習のゴールとし、以下5つの項目で構成されます。

【How　データ・技術の利活用の学習項目】

出典：『デジタルスキル標準　ver.2.0』独立行政法人情報処理推進機構　経済産業省　2026年4月

DXリテラシー標準の活用方法

DXリテラシー標準には想定されるユーザーごとに、活用方法が例示されています。

• 組織・企業
• 個人
• 教育コンテンツ事業者

これらを主要なユーザーと想定し、それぞれの立場に合わせた活用方法や例が示され具体的にイメージできるようになっています。

【DXリテラシー標準の活用方法】

出典：『デジタルスキル標準　ver.2.0』独立行政法人情報処理推進機構　経済産業省　2026年4月

DXリテラシーの活用には、成功事例を知っておくことも欠かせません。「【2024年最新版】DX事例集｜国内外・自治体や中小企業まで自社に合ったDXの成功事例を見つけよう」では、国内外企業や自治体など実際の成功事例を紹介しています。

人材のDXリテラシーを高める方法

DX人材の育成は、DXにおける重要な課題です。実現のためには、自社に所属する人材のDXリテラシーを高めることが欠かせません。

DXリテラシー標準に準拠した教育が急務であり、以下の2つは特に重要な取り組みであるといえるでしょう。

アセスメントの実施

DX人材の育成にかかる前に、自社の人材と組織の状態を把握することが大切です。スタート地点の状態が曖昧なままであれば、効果的なカリキュラムを作成できません。

必ずアセスメントを実施し、所属する人材の「スキルとマインド・スタンスの可視化」を行いましょう。個人や組織の強み・弱みを明らかにし、個々に応じた育成方針を立てることが大切です。

 

12か月で組織のDXレベルを引き上げる進め方

eラーニングの導入は全社の底上げの第一歩ですが、配って終わりでは定着しません。本資料では、成功事例をもとに、AI活用を組織の成果に変える12か月の人材育成ロードマップをまとめています。

 

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eラーニングの導入

DXリテラシーの底上げを目指すなら、eラーニング教材を導入することも検討してみてください。全社員に受講してもらうことで、個々のレベル感の把握も可能になり、DX推進を担当する人材の選抜もできるようになります。

eラーニングを導入した際に気をつけなければならないのが、定期的な効果測定を行うことです。時期を決めて定期的にアセスメントを行い効果を検証して、必要に応じて育成方針の軌道修正を行いましょう。

まとめ

DX推進において、個々人材のDXリテラシーを高めることは、避けて通れない大きな課題です。しかし、個人の努力に任せている状態では、組織としてのDXリテラシー向上は遅々として進みません。その結果DXが思うように進まず、競争力の低下を招いてしまうのです。

組織としてDXリテラシー向上の取り組みを行うのであれば、自社の現状を把握したうえで、DXリテラシー標準に即した教育カリキュラムを策定することが必要です。しかし、実際に現状の社員のスキルをどのように測定し、リテラシー向上のためにどんな学習プランを作成すれば良いかわからないというお声も少なくありません。

エクサウィザーズでは、DX人材の育成に関する課題をワンストップで解決する「エクサベース DXアセスメント＆ラーニング」を提供しています。デジタルスキル標準に完全準拠しており、累計42万ユーザーを超え、利用社数は約2,500社にのぼります。DX人材アセスメント市場ではシェア1位（富士キメラ総研「業種別IT投資動向／DX市場の将来展望 2026年版 DX投資編」、 「DX人材アセスメントサービス2024年度」）を獲得しており、これらの実績をもとに、人材要件や育成計画〜個人ごとにパーソナライズされた育成プログラムの作成まで伴走し、DXの実現を後押しします。

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