DX人材とは？DX人材の定義を4象限で解説。育成・採用方法と職種も紹介

DX人材とはデジタルに関するスキルや業務経験を有し、リーダーシップなどの素養も持ちながら周りを巻き込んで推進することができる人材のことです。

DXを進める上で最も重要な要素の一つといえるのがDXを推進するDX人材です。デジタルに精通し、変革を推進できる人材がいてこそDXプロジェクトは推進します。しかし、「DX人材の採用や育成が難しい」「DX人材ってそもそもどういう人材なの？」とお悩みの企業も多いでしょう。

そこで今回は、DX人材とは何なのか、DX人材に求められるスキルやマインド、採用や育成の方法について解説します。

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DX人材の定義

まずはDX人材の定義について解説します。

DX人材の定義とは

DX人材に明確な定義はありませんが、デジタル技術を用いてDXをリードする人材を指すことが多いです。

そもそもDXは、経済産業省が公表した「DX推進ガイドライン」によると、以下のように定義されています。

企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズをもとに、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること

出典：『デジタルガバナンスコード2.0』経済産業省 2022年9⽉13⽇

つまり、DX人材には大きく下記のようなスキルが求められるといえます。

• 目的達成のためにデータやデジタル技術を活用できる
• 業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革できる
• 顧客や社会のニーズをもとに、製品やサービス、ビジネスモデルを変革できる

ただ「デジタルスキルがあるだけ」「データが扱えるだけ」ではDX人材は務まりません。周りを巻き込む推進力や、ビジネス観点を持っていることも重要です。分解すると、結果達成や新しいことも学び対応していくマインドセットやリーダーシップ、高いコミュニケーション能力などの特性も求められます。

上記のことから、DX人材は高水準なビジネススキルを有し、さらにはデジタル技術を扱える優秀な人材だといえるでしょう。

 

DX人材に必要なスキル

DX人材に必要なスキルや素養は複数ありますが、細かく設定しすぎると育成や評価のフェーズで運用が回らなくなります。ここでは経済産業省が公開している「デジタルリテラシー標準」と、株式会社エクサウィザーズが開発・販売しているexaBase DXアセスメント＆ラーニングで定義しているDX人材に求められるスキルと素養について紹介します。

経済産業省によるDX人材育成の指針となる「デジタルリテラシー標準」は、対象とする人材に応じた二部構成になっています。

DXリテラシー標準	あらゆるビジネスパーソンに求められる知識・スキル
DX推進スキル標準	DX推進における特定の役割を担う人材に 求められる知識・スキル

DXリテラシー標準が定義しているスキル要件

経済産業省によるDXリテラシー標準では、すべての人材に求められるスキル要件として、「マインド・スタンス」「Why」「What」「How」を定義しています。

 

【マインド・スタンス】

「マインド・スタンスでは、社会変化の中で新たな価値を生み出すために必要な意識・姿勢・行動を定義しています。いわゆるデザイン思考やアジャイルな働き方が推奨されています。DXリテラシー標準では次のような項目が必要だとされています。

• 顧客・ユーザーへの共感
• 常識にとらわれない発想
• 反復的なアプローチ
• 変化への適応
• コラボレーション
• 柔軟な意思決定
• 事実に基づく判断

 

【Why】

Whyの項目では「なぜDXが必要なのか？」、つまり「DXの重要性を理解するために必要な、社会、顧客・ユーザー、競争環境の変化に関する知識を定義」しています。学習のゴールは「人々が重視する価値や社会・経済の環境がどのように変化しているか知っており、DXの重要性を理解している」ことになります。

• 社会の変化
• 顧客価値の変化
• 競争環境の変化

 

【What】

Whatの項目では「ビジネスの場で活用されているデータやデジタル技術に関する知識を定義」しています。学習のゴールは「DX推進の手段としてのデータやデジタル技術について知っている」になります。ここでは次のような知識が必要とされています。

• データ
  • 社会におけるデータ
  • データを読む・説明する
  • データを扱う
  • データによって判断する
• デジタル技術
  • AI
  • クラウド
  • ハードウェア・ソフトウェア
  • ネットワーク

何について学ぶかが決まれば次はどのように学ぶか「How」になります。

 

【How】

Howの項目では「ビジネスの場でデータやデジタル技術を活用する方法や留意点に関する知識を定義」しています。学習のゴールは「人々が重視する価値や社会・経済の環境がどのように変化しているか知っており、DXの重要性を理解している」ことになります。DXの推進においては次のようなポイントが重要とされています。

• データ・デジタル技術の活用事例
• ツール活用
• セキュリティ
• モラル
• コンプライアンス

スキルはインプットだけしてもアウトプット（ビジネスへの活用）ができなければ意味がありません。上記の項目をしっかり意識してビジネスで活用できるようにしましょう。

参考：『DXリテラシー標準』 経済産業省

DX推進スキル標準が定義するスキル要件

DXスキル標準では、DX推進人材を5つの類型に分類し、それぞれに求められるスキル要件を定義しています。

DX推進人材に必要なスキル要件は共通スキルリストにまとめられ、求められるスキルを5つのカテゴリ・12のサブカテゴリに分類しています。

共通スキルリストのカテゴリとスキル要件は以下のとおりです。

カテゴリ	サブカテゴリ	スキル要件	カテゴリ	サブカテゴリ	スキル要件
ビジネス変革	戦略・マネジメント・システム	ビジネス戦略策定・実行	テクノロジー	ソフトウェア開発	コンピュータサイエンス
		プロダクトマネジメント			チーム開発
		変革マネジメント			ソフトウェア設計手法
		システムズエンジニアリング			ソフトウェア開発プロセス
		エンタープライズアーキテクチャ			Webアプリケーション基本技術
		プロジェクトマネジメント			ロントエンドシステム開発
	ビジネスモデル・プロセス	ビジネス調査			バックエンドシステム開発
		ビジネスモデル設計			クラウドインフラ活用
		ビジネスアナリシス			SREプロセス
		検証（ビジネス視点）			サービス活用
		マーケティング		デジタルテクノロジー	フィジカルコンピューティング
		ブランディング			その他先端技術
	デザイン	顧客・ユーザー理解			テクノロジートレンド
		価値発見・定義	セキュリティ	セキュリティマネジメント	セキュリティ体制構築・運営
		設計			セキュリティマネジメント
		検証（顧客・ユーザー視点）			インシデント対応と事業継続
		その他デザイン技術			プライバシー保護
データ活用	データ・AIの戦略的活用	データ理解・活用 データ・		セキュリティ技術	セキュア設計・開発・構築
		AI活用戦略 データ・AI活用			セキュリティ運用・保守・監視
		業務の設計・事業実装・評価	パーソナル スキル	ヒューマンスキル	リーダーシップ
	AI・データサイエンス	数理統計・多変量解析・			コラボレーション
		データ可視化 機械学習・深層学習		コンセプチュアルスキル	ゴール設定
	データエンジニアリング	データ活用基盤設計 データ			創造的な問題解決
		活用基盤実装・運用			批判的思考
					適応力

出典：『デジタルスキル標準Ver1.2』独立行政法人情報処理推進機構　経済産業省　2024年7月

この共通スキルリストをもとに、各類型の人材が果たすべき役割に対してのスキル要件の重要度を「a～eの5段階」に分類し定義しています。

エクサウィザーズが定義しているDX人材のスキルと素養の4象限

エクサウィザーズでは企業が効率的にDX人材を育成・評価するのに重要なスキルと素養を策定していますのでご紹介します。

エクサウィザーズでは個人の持つ「スキル」と「素養（ポテンシャル）」を「デジタル」と「イノベーティブ」という2つの軸で分解し4つの象限でDX人材を捉えています。それぞれ順にご説明します。

各スキルと素養の説明は以下の通りです。

このように大きく4つ、全部で18のスキルと素養に分けて定義すると多すぎず少なすぎず可視化が可能になり、デジタルに強い人だけではなく改革を推進できる人も見極めることができるようになります。

エクサウィザーズでは、経済産業省の提起するデジタルスキル標準をもとに、上記のようにDX人材のスキルと素養を整理し育成の支援をしています。

DX人材に必要なマインドとは

マインドとはある物事に対する見方や考え方、意向などを指します。DX人材には「デジタル」や「変革」に対してポジティブで積極的なマインドが必要になります。

前述した「テクノロジー好き」「技術活用意欲」「ユーザー理解」「数学的素養」「好奇心」「ポジティブ精神」「自己肯定感」「やりぬく意志」などもいわゆるDXマインドにあたります。DXマインドはなぜ重要なのか、どうしたら身につくのかを解説します。

DXマインドの重要性

DXを実現するためには新しいことにチャレンジしたり、多くの失敗をしたり、多くの関係者と連携したりすることが必要になります。どんどん新しいテクノロジーが現れるため、「今デジタル技術・スキルを保有していること」は競争力を持たなくなってきており、「新しいテクノロジーも貪欲に学び、成長し、創造していくこと」がDX時代には求められます。そのためには「デジタルに興味がある」「変わり続けたい」「学び続けたい」と考えていることが重要です。

よく、DX人材育成の一環としてeラーニング動画によるスキル学習から入る例がありますが、そもそも社員がデジタル技術を学ぶことの重要性や必要性を感じていなければ学習が継続しません。その前にまずDXマインドの醸成が重要なのです。

DXマインドの醸成方法とは？

DXマインドを醸成する方法としては、対象者の状況に沿った様々な方法がありますが、大きく「外発的な動機」「内発的な動機」と2つに分かれます。

 

外発的な動機が生まれるきっかけ

• DX推進担当者になり、業務でデジタル技術を使う必要性が出てきた
• 会社のトップ層からDX推進するようにメッセージ発信があった
• チームで毎朝DX関連の事例共有をする取り組みが始まった
• 会社の制度で、無料でDXに関する勉強ができるようになった
• 自分のキャリアアップのためにDX学習が必要になる

 

内発的な動機を持つ人の特徴

現在の職務が一見DXとは関係なくても、個人的にITのことを学んでいたり過去にそういった経験を積んだりした方というのは、自発的にスキルを獲得する傾向があります。こういった方を発掘することで、加速度的にチーム全体のDXマインドを高めることができます。

• DX事例に関する動画を見ることでDXについて学ぶことが面白いと感じる
• 趣味でプログラムを書いていたことが仕事でも活かせそうだと感じワクワクする

既存社員にマインド醸成するのは困難だと思われがちですが、会社の制度・環境で十分にサポート可能です。

DX人材の育成方法

DX人材の育成方法には様々ありますが、何を、どのように、どの順番でやるのかが非常に重要です。

エクサウィザーズでは「DX人材育成5つのステップ」として下記ステップを発信しています。

1. 「スキルと素養の可視化」
2. 人材育成計画の策定
3. 知識のインプット
4. 実務スキルのアウトプット
5. 実践力強化

DX人材育成5つのステップとは？具体的な育成方法を公開

DX人材の採用方法

DX人材の採用競争は激化しているため、優秀な人材は簡単には確保できません。DX人材を求めている方は、以下のような工夫を施しましょう。

①働く環境を訴求

募集内容を掲載する際は、働く環境を訴求しましょう。DX人材は、デジタルの活用が前提となっている環境で、最大限のパフォーマンスを発揮します。 様々なデータやツールの活用ができることや優秀な社員がいることなどDX人材が働きやすいような環境をアピールしましょう。

また、「フレックス制度」「テレワーク制度」「私服勤務」「副業OK」など、多様な働き方と柔軟さをアピールすることも大切です。

②業務内容の魅力を伝える

「DX推進をお任せします」だけだと伝わらないため、業務内容の魅力をわかりやすく伝えましょう。

DX戦略を任せたい場合は自社の現状と課題、今後目指す方向性などを提示した上で、「具体的に何をしてほしいのか」「どういう成長環境があるのか」「どういった経験ができるのか」を明確化すれば、候補者からは会社がより魅力的に映ります。

③リファラル採用やダイレクトリクルーティングの活用

リファラル採用やダイレクトリクルーティングも有効です。DX人材はSNSなどを駆使している割合も多く、採用市場に出る前にアプローチできれば効果的でしょう。

社内の伝手で優秀な人材を紹介してもらうリファラル採用では、メモリーパレスの活用をおすすめします。また、SNSなどを活用して直接本人にアプローチするダイレクトリクルーティングは、欲しい人材に的確にアプローチできるのが利点です。

※メモリーパレスとは、社員の前職の知り合いや、ビジネスパーソンの知り合い、友人、SNSで繋がりのある人などをシートに書き出し、その中から採用したい人に声をかけていく方法です。この方法で忘れていた人脈を思い出し採用につながる可能性があります。

 

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DXを実施するにあたっては、単に既存業務の効率化を行うだけでなく、どのように競合優位性を確立するかという経営観点にもとづいた推進が必要です。
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DX人材の職種

DX人材に該当するような職種で、代表的なものは下記の通りです。DX人材の採用や育成を検討している担当者は下記のような職種を社内に設置できるか検討しましょう。

プロダクトマネージャー

プロダクトマネージャーは、プロダクト（製品やサービス）の価値を最大化することを目的に、企画・開発・マーケティング・販売・改善など全般に携わります。幅広い領域の知見や、経営層的な視点が求められます

ビジネスデザイナー

ビジネスデザイナーは、ビジネスアイデアを具体的に企画や実現可能なビジネスモデルに落とし込む役割になります。事業計画を策定したり、関係者にわかりやすく説明して巻き込み事業実現に向けて推進していくことが求められます。

アーキテクト（エンジニアリングマネージャー、テックリード）

アーキテクトはDXに関するシステムの設計などを主に行います。ハードウェアやソフトウェアに関する技術的観点から、状況や課題を分析し、「どのようにデジタル技術を導入すればDXが実現するのか」という視点で設計します。

データサイエンティスト

データサイエンティストは統計学などを用いてデータを分析し有益な示唆やビジネス課題の解決策を導き出します。統計解析やデジタルのスキルに加えてビジネストレンドを把握していたり、高い課題解決能力などが求められます。

先端技術エンジニア

先端技術エンジニアはその名前の通り、AIや機械学習、ブロックチェーンなど最先端の技術を扱うエンジニアの総称です。AIやWeb3の普及に伴いその需要や求められる技術も変化しています。

UI/UX デザイナー

UI/UX デザイナーは、システムやサービスのインターフェースや顧客体験をデザインする人材です。
昨今、機能での差別化が難しくなっていることやサブスクリプションサービスの普及などを背景に、よりユーザーの体験価値を向上し長く使われるサービスが求められています。それによりUI/UXデザイナーの需要も増えています。

エンジニア／プログラマー

先端技術エンジニアはその名前の通り、AIや機械学習、ブロックチェーンなど最先端の技術を扱うエンジニアの総称です。AIやWeb3の普及に伴いその需要や求められる技術も変化しています。エンジニア／プログラマーは、テックリードが設計した内容をもとに、システムやインフラを実際に構築します。また、デジタル技術やタイプに合わせて、様々なプログラミング言語を活用します。

DX人材に対し企業が取り組むべきこと

DXを推進していくには、人材をはじめとした社内のあらゆるリソースを活用し、全社的な施策として進めていく必要があります。こうしたなか、経済産業省は最新版の「DXレポート2.2」で、企業が取り組むべき以下3つのアクションを示唆しています。

• デジタルを、省力化・効率化ではなく、収益向上にこそ活用すべきであること
•  DX推進にあたって、経営者はビジョンや戦略だけではなく「行動指針」を示すこと
• 個社単独ではDXは困難であるため、経営者自らの「価値観」を外部へ発信し、同じ価値観をもつ同志を集めて、互いに変革を推進する新たな関係を構築すること

出典：『D X レポート 2.2』経済産業省　2022年7月　

これらのアクションは、企業が取り組むべきDX人材への働きかけとリンクするものでもあります。

DXは収益向上のための施策であることを再認識する

これまでDXを推進してきた企業では業務の省力化に主眼が置かれ、具体的な事業成長につながらないケースもあるようです。

本来DXの目的は「デジタル技術を用いて競争優位性を生み出すこと」であり、新規事業の創出や既存事業の付加価値化を進めるべきものでなくてはなりません。

DXレポート2.2では、企業の「バリューアップ（サービスの創造・革新）」への取り組み状況に関する調査結果から、実際に成果が出ている企業が1割未満であることを提示しています。DXの目的が「収益の拡大＝競争力の強化」であることを、再認識する必要性について示唆しているのです。

参考：：『D X レポート 2.2』経済産業省（p.6）P6　2022年7月

DX推進の具体的な行動指針を現場に落とし込む

同レポートではDXによる収益向上の成功要因として、企業トップによる「行動指針」の発信が重要であることも示しています。

経営層がビジョンとともに具体的な行動指針を示すことで、現場の従業員が取るべき行動を理解してもらわなくてはなりません。行動レベルまで咀嚼し周知することで、会社がDXで実現したいとするビジョン（収益向上・競争優位性の確保）の共有が進みます。

DXに向けた社内の一体感を高める意味でも、重要なアクションといえるでしょう。

参考：：『D X レポート 2.2』経済産業省（p.7）P7　2022年7月　

企業間の連携を深めDX人材の交流を図る

DXレポート2.2では効率化中心の低位安定型のDXから脱却するには、各企業が定めた行動指針を経営層が積極的に外部に発信する必要性に触れています。DXの取り組みを自社だけでなく産業全体へ広げ、同じ価値観を持つ企業が相互に刺激しあい連携する（社会運動的アプローチ）関係性が望ましいと示唆しました。

このような流れが確立されれば、DX人材の企業間交流も活発になるでしょう。人材交流による刺激がイノベーションを生むきっかけになり、DX推進が加速することも十分に考えられます。

参考：：『D X レポート 2.2』経済産業省P8　2022年7月　

まとめ

本記事では、DX人材に必要なスキル・マインド、採用方法や育成方法を解説しました。

DX人材を欲しいと考えている企業のDX推進担当者や人事の方は本記事の内容を踏まえ、

1. 欲しい人材を明確に定義
2. 育成と採用両方の軸で検討
3. 環境や文化の変革も並行して行う

ことを意識して活動していくことをおすすめします。