OpenAIがロボット専任チームを解散 汎用AIがそのまま「ロボットの頭脳」に
米OpenAIがロボット専任のチームを解散した。研究者は本体の研究部門へ、応用とハードウェアの担当はGreg Brockman社長の部門へ移った。汎用の最新モデル「GPT-6 Astra」をそのままロボットにつないでも、かなり動くと分かったからだ。ロボット専用の頭脳を売りに巨額を集めてきた新興企業は、その前提を問われることになる。
学会のブースは無人だった
米テキサス州オースティンで開かれたロボット学会「CoRL」に、OpenAIはブースを出す予定だった。米経済誌Fortuneの記者が訪ねると、208番ブースには誰もいなかった。同誌は11月13日、OpenAIがロボットチームを解散したと独占で報じ、OpenAIの広報担当者もこれを認めた。研究者の新しい上司はMark Chen最高研究責任者だ。
OpenAIがロボットチームを閉じるのは2度目になる。2020年には学習に使うロボットのデータが足りないとして撤退し、2024年にチームを作り直していた。
今回は撤退ではないという。広報担当者は、ロボットは「長期構想の中核であり続ける」と説明する。独自の人型ロボットの開発は続いており、Sam Altman CEOは2027年の初公開を目指している。
動画AIを土台にするはずだった
当初、研究者たちは動画生成AI「Sora」を土台にロボットの頭脳を作るつもりだった。動画を生成するには、現実世界で物がどう動くかをある程度理解している必要があるからだ。
ところが、Astraにカメラの映像とロボットの状態を見せ、ロボットを動かす手段を与えてみると、そのまま作業をこなした。研究者の中には、予想以上の性能に驚く声もあったという。
数字も出ている。米半導体大手NVIDIAの研究では、物をつかんで動かす作業のシミュレーションで、Astraを使ったAIの成功率は74.8%だった。ロボット専用に開発されたモデルの最高記録は51.0%で、汎用モデルがこれを大きく上回った。
「専用の頭脳」に集まった巨額マネー
ロボット専用の頭脳には、巨額の資金が流れ込んできた。どんな形のロボットでも動かせる共通の頭脳を開発する米ロボットAI新興企業Skild AIは、今年1月に約14億ドルを調達し、企業価値は140億ドルを超えた。同業の米Physical Intelligenceは、企業価値約200億ドルで10億ドル以上の調達を交渉中だとブルームバーグ通信が報じた。関係者によると、売上はまだない。
米カーネギーメロン大学ロボティクス研究所のGuanya Shi助教は、今回の再編を、OpenAIがロボットを「もはや特別な問題ではない」とみている表れだと受け止めた。汎用AIで足りるなら、専用の頭脳を作る新興企業の存在意義は揺らぐ。
新興企業に残る強み
それでもロボット企業には強みが残る、とみる専門家もいる。米マサチューセッツ工科大学(MIT)教授で、米ロボット新興企業Walden Roboticsの共同創業者兼CEOでもあるRuss Tedrake氏だ。工場や倉庫で実際に働くロボットから、現場のデータを集められるからだという。汎用モデルが賢くなるほど、そのデータの価値はむしろ上がると同氏はみる。
汎用モデルにも苦手な作業はある。10月に発表された家庭内作業のテスト「PhysLadder」で、Astraはカップを重ねたり帽子をフックに掛けたりする作業なら実機で8割成功したが、ペットボトルのキャップを回して開けるような、持ち替えながら力を加え続ける作業は一度も成功しなかった。新興企業が巻き返すとすれば、現場のデータを積み上げられるこうした難しい作業だろう。
勝負どころは「頭脳」から「現場」へ
OpenAIの判断は、ロボットの頭脳づくりが特別な技術ではなくなりつつあることを示している。専用の頭脳を看板にしてきた新興企業がこれから問われるのは、モデルの出来ばえよりも、現場で働くロボットからどれだけデータを集められるかになりそうだ。