DX人材を育成する際に活用したいのが、スキルマップです。
スキルマップとは、業務において必要とされるスキルを洗い出し、各従業員が有するスキルやそのレベルを可視化した一覧表のことを指します。
DX人材を育成する際に利用すると「育成計画・内容が最適化できる」「従業員が納得感を持って学習できる」などの効果が期待できます。本記事では、スキルマップを策定するメリットやDX人材スキルマップの作り方などを解説します。
目次
DXとは
そもそもDX（ディーエックス）とは、「Digital Transformation（デジタルトランスフォーメーション）」の略語。ビジネスシーンでは、「デジタル技術を用いたビジネスやサービスの変革」を意味する言葉として使われます。
経済産業省が2022年9月に発表した「デジタルガバナンス・コード2.0」では、以下のように定義されています。
| 企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。 |
出典：『デジタルガバナンス・コード2.0』経済産業省 2022年9⽉13⽇
DX人材とは
DX人材についての明確な定義はありません。しかし実際には、「デジタル技術を用いてDXをリードする人材」を指す言葉として使われるのが一般的です。
DX人材に求められること
「デジタルガバナンス・コード2.0」におけるDXの定義を踏まえると、DX人材には以下のようなことが求められるといえます。
- ビジネス環境の変化に対応できること
- データとデジタル技術を活用し、顧客や社会のニーズをもとに製品やサービス、ビジネスモデルを変革できること
- 業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革できること
- デジタル技術を扱うだけではなく、DX推進を実行・リードするポジションに就くこと
- データ分析を活かし、新たな事業を立案したり、課題を解決したりすること
DX人材について詳しく知りたい方は、「DX人材とは？DX人材の定義を4象限で解説。育成・採用方法と職種も紹介」の記事をご参照ください。
不足するDX人材
DXの需要増加に伴いDX人材のニーズは高まっているものの、人材不足に悩む日本企業が多いのが現状です。
独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が発表した「DX白書2023」によると、DX人材が「大幅に不足している」「やや不足している」と答えた日本企業は、2022年度が「83.5％」、2021年度が「84.8％」と、いずれも80％を超えています。
▼2022年度における調査結果
参考：『 DX白書2023_第4部_デジタル時代の人材』IPA 独立行政法人 情報処理推進機構 2023年2月9日
DX人材不足の現状について詳しく知りたい方は、「DX人材不足の要因から紐解く、DX人材を確保するための6つの対処法！」の記事をご参照ください。
DX人材育成にスキルマップを策定するメリット
スキルマップとは、業務を行う上で必要とされるスキルを洗い出し、各従業員が有するスキルとそのレベルを可視化した一覧表のことです。
社内でDX人材を効率的に育成したい場合には、スキルマップの活用が効果的です。
スキルマップを策定するメリットを紹介していきます。
育成計画・内容が最適化できる
社内でDX人材の育成計画を策定する上で重要となるのが、従業員が現在有するスキル・素養の正確な把握です。スキルマップを活用することで、「社内に、どのようなスキルを有する人材がどれだけいるのか」「今後必要となるが、現時点では保有している社員がほとんどいないスキルは何か」などを把握できます。
それに基づき、「いつまでに、どのレベルのスキルを有する人材が何人必要か」「どのような育成施策をどのくらいの規模で実施する必要があるのか」といった計画が立てられ、育成計画・内容を最適化できるでしょう。
育成効果を評価できる
研修やワークショップ、eラーニングといった人材育成施策は、実施して終わりではなく、効果の検証や施策の見直しまで行ってこそ価値があるものです。
スキルマップがあれば、従業員のスキルを「育成前」と「育成後」にわけて可視化できます。育成前後のスキルの「ギャップ」が可視化されることにより、実施した育成施策がどのくらい効果的なものだったかを評価できるでしょう。
従業員が納得感を持って学習できる
スキルマップによりスキルが可視化されることで、従業員は「今、自分は何ができていて、何が足りていないのか」を認識できます。スキル習得の重要性・必要性をわかった上で学習できるので、学習に対する納得感が醸成され、高いモチベーションを維持したまま継続的な学習が可能となるでしょう。
【スキルマップ作成の参考に】IPAのデジタルスキル標準とは
情報処理推進機構（IPA）は、企業のDX人材確保・育成の指針として「デジタルスキル標準（DSS）」を策定しました。
デジタルスキル標準は、ビジネスパーソン全員に必要な能力・スキルを示した「DXリテラシー標準（DSS-L）」と、DXを推進する人材の役割や習得すべきスキルを示した「DX推進スキル標準（DSS-P）」からなります。
「DXリテラシー標準（DSS-L）」と「DX推進スキル標準（DSS-P）」の関係は、以下の通りです。
参考：『デジタルスキル標準Ver.1.0』IPA 独立行政法人情報処理推進機構 2022年12月
【DXリテラシー標準】4つのスキル要件
「DXリテラシー標準（DSS-L）」に記載されているスキル要件は、「Why」「What」「How」「マインド・スタンス」の4つからなります。
参考：『デジタルスキル標準 ver.1.0』IPA 独立行政法人情報処理推進機構・経済産業省 2022年12月
Why
「Why」で求められるのは、「DXの背景」に関する知識です。DXの重要性を理解できるよう、社会、顧客・ユーザー、競争環境の変化に関する知識を習得する必要があります。学習項目としては、「SDGsなどのメガトレンド・社会課題とデジタルによる解決」や「顧客・ユーザーの行動変化とそれへの対応」「デジタル技術の活用による競争環境変化の具体的事例」などが挙げられます。
What
「What」で求められるのは、「DXで活用されるデータ・技術」に関する知識です。ビジネスシーンで活用されているデータやデジタル技術に関する知識を習得する必要があります。学習項目としては、「データの分析手法」や「クラウドの仕組み」などが挙げられます。
How
「How」で求められるのは、「データ・技術の利活用」に関する知識です。ビジネスシーンでデータやデジタル技術を利用する方法や活用事例、留意点に関する知識を習得する必要があります。学習項目としては、「事業活動におけるデータ・デジタル技術の活用事例」や「各種ツールの利用方法」などが挙げられます。
マインド・スタンス
「マインド・スタンス」で求められるのは、社会が変化する中で新たな価値を生み出すために必要な意識・姿勢・行動です。学習項目としては、「変化への適応」や「顧客・ユーザーへの共感」「常識にとらわれない発想」などがあります。
【DX推進スキル】人材類型とスキル要件
「DX推進スキル標準（DSS-P）」では、「ビジネスアーキテクト」「デザイナー」「データサイエンティスト」「ソフトウェアエンジニア」「サイバーセキュリティ」の5つの人材類型に分け、必要なスキルを定義しています。
参考：『デジタルスキル標準』経済産業省
ビジネスアーキテクト
ビジネスアーキテクトとは、DXの取り組みにおいて、目的設定から導入、効果検証までを一気通貫して推進する人材のこと。ここで言う「DXの取り組み」は、新規事業開発、既存事業の高度化、社内業務の高度化・効率化の3つです。スキル項目として、「ビジネス戦略策定・実行」「ビジネス調査」「変革マネジメント」などがあります。
デザイナー
デザイナーとは、ビジネスや顧客・ユーザーの視点などを総合的にとらえ、製品・サービスの方針や開発プロセスを策定し、それらに沿った製品・サービスのありかたをデザインする人材のこと。サービスデザイナーやUX／UIデザイナー、グラフィックデザイナーが該当します。スキル項目は、「顧客・ユーザー理解」「顧客・ユーザー視点での検証」などです。
データサイエンティスト
データサイエンティストとは、データを活用した業務変革や新規ビジネスの実現に向け、データを収集・解析する仕組みの設計・実装・運用を担う人材のこと。データビジネスストラテジストやデータサイエンスプロフェッショナル、データエンジニアが該当します。スキル項目は、「データ理解・活用」「機械学習・深層学習」「データ活用基盤設計」などです。
ソフトウェアエンジニア
ソフトウェアエンジニアとは、デジタル技術を活用した製品・サービスを提供するためのシステムやソフトウェアの設計・実装・運用を担う人材のこと。フロントエンドエンジニアやバックエンドエンジニアなどが該当します。スキル項目は、「コンピュータサイエンス」や「Webアプリケーション基本技術」などです。
サイバーセキュリティ
サイバーセキュリティとは、デジタル環境におけるサイバーセキュリティリスクの影響を抑制する対策を担う人材のこと。サイバーセキュリティマネージャーやサイバーセキュリティエンジニアが該当します。スキル項目は、「セキュリティ体制構築・運営」や「インシデント対応と事業継続」「セキュリティ運用・保守・監視」などです。
エクサウィザーズ策定のDX人材のスキル定義
企業が効率的にDX人材を育成・評価できるよう、エクサウィザーズではDX人材に求められるスキルと素養を策定しています。
経済産業省と情報処理推進機構が策定した「デジタルスキル標準」を構成する「DXリテラシー標準」と「DX推進スキル標準」に完全準拠する形で、DX人材育成を見える化したのが、この「デジタルイノベーターアセスメント（DIA）3.0」です。
「リテラシー」と「推進スキル」に分けて、以下のように35項目に分けて、DXスキルを定義しています。
受検者および組織全体の強み・弱みを明確にし、次の成長方針を提案します。自社のDX人材育成に関して、無料のトライアルを検討される方は、ぜひこちらから申し込みしてはいかがでしょうか。
DX人材スキルマップの作り方
DX人材スキルマップの必要性やデジタルスキル標準などを踏まえ、実際に「DX人材のスキルマップを自社で作りたい」という方のために、DX人材スキルマップの作り方を紹介します。
①企業の成長戦略や課題を把握
DX人材のスキルマップは、自社の企業戦略に見合うものにすることで初めて、本当に価値のあるものとなります。そのため、まずは企業の成長戦略や課題について、決算報告書や中期経営計画などから把握していきましょう。
②企業戦略から逆算したあるべき人材像について検討
次に、企業戦略から逆算し、部署や役職毎の「あるべき人材像」を検討します。ここでは、「自社にとって、これから必要となるのはどのような社員か」「自社の成長のため、社員にどのように活躍してもらいたいか」といった視点で考えるのがポイントです。どの部署にどういう人物がいるべきか、役職ごとにどのような違いがあるかなどを考えながら、「あるべき人材像」の大枠を考えていきましょう。
ここでいう「あるべき人物像」とは、「○○のスキルを使い、○○な経験を持ち、○○をしながら事業変革を推進していけるリーダー」といった具合に、ある程度抽象的で問題ありません。
③具体的な人材のロールモデルや期待役割を整理
役職・部署ごとの「あるべき人材像」が定まったら、それをもとに具体的なロールモデルや期待する役割などを整理します。職種によって業務内容が異なるため、職種ごとに検討・設定するのがおすすめです。その上で、学ぶべきデジタルスキルを洗い出しましょう。
④学ぶべきデジタルスキル×レベルに落とし込む
最後に、学ぶべきデジタルスキルを3～5段階のレベルに落とし込んだら、スキルマップの完成です。「求められるスキルの詳細」や「定性的な目標」を、レベルごとに設定しましょう。こうすることで、アセスメントがしやすくなります。レベルごとに落とし込む理由としては、人材育成をする際にレベルごとで育成メニューを分けて育成の最適化を図る必要があるためです。
以下はロールモデル・役割別のスキルマップの一例です。
ロールモデル・役割別のスキルマップの例
ポイントは、誰が見てもイメージが揃うように「具体的にこれができる」ということまで記載しておくことです。
スキルマップを基に実際にDX人材を育成しよう
スキルマップを作成したら、それをもとにDX人材を育成しましょう。人材育成は、「①スキルと素養の現状可視化」「②人材育成計画の策定」「③座学育成（リテラシー＆マインド、役職別の実務スキル）」「④伴走支援による実践準備」「⑤OJTを通じた実践力強化」の5つのステップからなります。
「①スキルマップの定義」は、先ほど紹介した通りです。
「②スキルと素養の可視化」は、従業員の現状を把握するために実施します。アンケートやテスト・アセスメントなどの実施により、従業員のスキルと素養を可視化しましょう。
「③育成計画の最適化」では、人材育成の「目的」「実施期間」「対象者」「実施方法」などを定めます。研修の実施方法にはeラーニングや座学研修などがありますので、自社に合った方法を選択しましょう。
育成計画が決まったら、「④育成の実施」となります。
最後に、「⑤育成効果の可視化」として再度アセスメントを実施し、従業員のスキル・素養にどれだけ変化が見られたかを可視化しましょう。
DX人材の育成方法について詳しく知りたい方は、「DX人材育成の方法を大公開。DX人材育成5つのステップはスキルと素養の可視化から」の記事をご参照ください。
まとめ
DX人材の効率的な育成のためには、スキルマップの策定・活用が不可欠です。
スキルマップを作成する際は、「企業の成長戦略や課題の把握・検討」「あるべき人材像の検討」「具体的なロールモデルや期待する役割の整理」「学ぶべきデジタルスキルのレベル分け」の順に進めます。IPAが策定した「デジタルスキル標準策定」やエクサウィザーズが策定したスキルマップを参考に、自社独自のDX人材スキルマップを作ってみてはいかがでしょうか。